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    1: テイラー ★ 2023/10/14(土) 10:16:09.82 ID:??? TID:taylor
    ここ数年の間で整形をする小学生が増え、物議を醸している。2023年6月1日には、元HAAB×DREAM BEAUTY CLINIC名古屋院所属の外科医が自身のInstagramやTikTokに投稿した「小学生の二重整形!?」と題した動画が波紋を広げている。

    同動画で、女子小学生の患者は、担当医から術前に二重幅についてカウンセリングを受け、二重整形とまぶたの脂肪取りの手術を終えた後、うつろな表情で担当医の質問に答えていた。

    声のみ登場していた同伴の母親は、整形後の娘の二重見て「私もやりたい!」と声を上げている

    (続きは以下URLから)
    https://www.news-postseven.com/archives/20231013_1911673.html?DETAIL

    引用元:https://talk.jp/boards/newsplus/1697246169

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    1: ばぐっち ★ 2023/10/08(日) 11:39:03.84 ID:??? TID:BUGTA
     国立社会保障・人口問題研究所が最新の将来推計人口を発表し、大きな話題になった。50年後の2070年には総人口が約8700万人、100年後の2120年には5000万人を割るという。

     ただ、多くの人が「人口減少日本で何が起こるのか」を本当の意味では理解していない。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていない。


     ベストセラー『未来の年表 業界大変化』は、製造・金融・自動車・物流・医療などの各業界で起きることを可視化し、人口減少を克服するための方策を明確に示した1冊だ。

     対面販売ではなくとも、地域の商圏縮小の影響を直接受ける業種がある。会社名に都道府県名を冠した「ご当地企業」である。

     代表的なのは地方銀行やカーディーラーのように地区割りされた各種の販売代理店だ。広い意味では地方国立大学なども該当しよう。一部には東京圏などでの展開に活路を見出そうとしているところもあるが、営業の主柱はご当地の都道府県であることに変わりはない。人口が増えていた時代には、県外のライバル企業の攻勢を受けることもなくメリットが上回っていたが、今となっては都道府県人口の減少がそのまま販売数や利用者数の減少を意味する。

     地方銀行の苦悩ぶりは広く知られるようになったが、大変厳しい経営環境に置かれているのはローカルメディアも同じだ。

     地方新聞社(地方紙)では、すでに廃刊・休刊や、夕刊の撤退が相次いでいる。当該県人口の減少は販売部数の減少を招くだけではない。地方紙に広告を出す地元企業も減少する。地方紙にとっては広告収入やイベント開催などによる営業収入の減少も深刻なのだ。新たな収入源を確保すべく、ほとんどの新聞社が本来の新聞発行とは無縁の事業に乗り出し、経営の多角化を図っている。

     さらに危機的なのは若い世代が、新聞という媒体を手にする機会が減ってきていることだ。

     少子化で若者が減るという以前に、「新聞」そのものが必要とされなくなってきているのである。「長年の習慣」として宅配購読を続けている世代が亡くなったり、介護施設に入ったりすると部数の減少は急加速するだろう。

     地方紙の減少は全国規模で新聞発行を行う新聞社(全国紙)や複数県に発行する新聞社(ブロック紙)にも影響する。地方の場合、地方紙と全国紙かブロック紙を併読している人が多いためだ。しかも、地方紙の新聞販売店が全国紙を配達しているケースもある。地方紙を購読しなくなれば、必然的に全国紙やブロック紙の購読もやめることになる。地方紙の激減とは、“全国紙消滅”へのファーストステップでもある。

     地方のテレビ会社(ローカルテレビ局)も地方紙と同様に県内人口の減少に苦しんでいる。テレビ業界というと華やかなイメージを持ちがちだが、ローカルテレビ局の現状は決して楽ではない。

     インターネットが社会インフラとして定着し、ユーチューブなどで誰もが“Myテレビ局”を開設できるようになり“テレビ離れ”は進んだ。映画などのサブスクリプションサービスも定着して、いまや映像情報は日常に溢れに溢れている。早送りしながら見るという「倍速視聴」という言葉が話題となっているが、映像を選べる時代となってお仕着せのプログラムで放送するテレビを見ない人が増えている。

     テレビの場合、さまざまな年代を対象にせざるを得ないこともあって、新聞と同じく若者を中心とした“テレビ離れ”が著しくなっている。見たくなる番組が限られているためだ。

     それは会社全体の収支の悪化となって現れる。総務省の資料によれば、全国114局のローカルテレビ局の売上高は、2014年度の約7055億円から、2020年度には約5933億円に落ち込んだ。単純に平均すれば、1局あたり約10億円の減収である。営業利益は2014年度の約575億円から2020年度には約165億円に落ち込み、1社あたり約5億円から1億円ほどになった。

     ローカルテレビ局は、地元の有力企業やキー局、新聞社の資本が多く投入され、それらとの深い結びつきによって成り立っているため、現時点で相次いで倒産するといった事態に追い込まれているわけではない。

     しかも、キー局が作った番組をローカル局が放送すると、その番組のスポンサーがキー局に支払ったCM費の一部を得られる仕組みとなっている。キー局にとってローカルテレビ局は全国ネットークの生命線であるためだ。

     だが、先述したようにインターネットや動画配信の普及などによって娯楽が多様化しており、キー局も収入減少や視聴率の低下に悪戦苦闘している。今後はキー局の広告収入のさらなる落ち込みが予想される。
    数年以内に債務超過に陥るローカル局が出かねないとの見方もある。(抜粋)
    https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/9eeca92f8f32601027d9b1105b3f1c92fa8ec127&preview=auto

    引用元:https://talk.jp/boards/newsplus/1696732743

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    1: ばぐっち ★ 2023/10/05(木) 16:28:01.23 ID:??? TID:BUGTA
    ★ 呂布カルマ、性テーマNHK番組出演が物議 「フェミニストなんかに向けて番組作ってねーからなぁ」 『風呂のぞき』めぐり過去にも騒動

    ラッパー呂布カルマが性をテーマにしたNHK番組に出演することに対し、X(旧ツイッター)の一部から反発の声があがっている。呂布カルマも寄せられた批判や中傷に対し「フェミニストなんかに向けて番組作ってねーからなぁ」などとアンサーを返し、SNS上でバトルを繰り広げている、

     呂布カルマは17日にNHK総合で放送される特番「松本人志と世界LOVEジャーナル」に出演する。セックスなど、性に関する話題を出演者が真面目に話し合う内容という。しかし、これにネット上で一部から反発の声が出ている。

     発端は呂布カルマが6月、男子高校生が修学旅行先で女子の風呂場をのぞいて処分されたとする記事に「のぞこうと思えばのぞける様な露天風呂を選んだ学校が悪い。男子生徒はのぞけるならばのぞく。当たり前だろ」「そこでのぞきに参加しなかった生徒の方がマトモじゃないよな」などとXに投稿したこと。


     この時は「犯罪を助長・擁護するような悪質な書き込み」「のぞく奴が悪いに決まってるやろ」「勝手に男子全員を性犯罪者にしないでもらいたい」と批判的な声が相次ぎ、炎上した。

     そして、番組出演によりXで騒動が再燃。「性加害がいかに人を傷つける犯罪かを全く理解できてない人に性について語らせるんだ、国営放送で」「心の底からキショすぎる」「最早ギャグじゃん。真面目にやる気無いだろ。男にとって都合のいい性を考えるミソホモソ番組?」などの声が続々と上がっている。

     これに対して、呂布カルマも4~5日にかけて、自身への批判に対するアンサーを次々と投稿。「案の定アホのフェミニスト達が騒いでるけど、しっかりOAもチェックして話題にしてくれよな」「フェミニストってフェミニズムを曲解した迷惑な人達の事ですよね?」などと挑発的な言葉を繰り返している。

    https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/e7b059b010102f0af77e8e84da1e2711b76ee61c&preview=auto

    引用元:https://talk.jp/boards/newsplus/1696490881

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    1: テイラー ★ 2023/09/30(土) 08:02:57.41 ID:??? TID:taylor
    昨年上梓した著書『年収443万円』では、昼食は220円で済ませスタバを我慢するなど、平均年収でも”普通の暮らし”ができない「安すぎる国の絶望的な生活」を追った。

    今年9月、国税庁が新たな「国民給与実態調査」を発表し、2022年の平均年収が分かった。前年の443万円より15万円増の458万円となり、2年連続で平均年収が増加した。しかし「年収458万円」になっても、物価高や迫りくる消費増税による生活苦は避けられない現実がある。

    ましてや給与の上がる兆しも見えず、数ヵ月先、

    (続きは以下URLから)
    https://gendai.media/articles/-/117051

    引用元:https://talk.jp/boards/newsplus/1696028577

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    1: テイラー ★ 2023/09/30(土) 15:13:13.42 ID:??? TID:taylor
    実業家のひろゆき氏が30日、自身の「X」(旧ツイッター)を更新。物価上昇による学校給食の質の低下について政府を批判した。

    ひろゆき氏は29日、ABEMA「Abema Prime」に生出演。価格を据え置いたまま物価が上昇していることで、給食業界の業績が悪化し給食の質が低下している状況について、教育上での栄養摂取の重要性を説いた。

    そのうえで、「どう考えても政府がバカなだけでしょ。給食産業がどうこうって話じゃないと思いますね」と問題の原因を政府に求めるコメントをしていた。
    ひろゆき氏は「X」にて

    (続きは以下URLから)
    https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/278038

    引用元:https://talk.jp/boards/newsplus/1696054393



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    1: テイラー ★ 2023/09/29(金) 14:04:59.66 ID:??? TID:taylor
    9月27日、国税庁は2022年の平均年収を発表した。「民間給与実態統計調査」によれば、全国の平均年収は458万円で前年の443万円を15万円上回った。

    正社員は523万円、正社員以外は201万円だった。男女別では、男性の平均年収が563万円(前年比2.5%増)、女性が314万円(同3.9%増)だった。2年連続で平均年収が上がったが、コロナショックで落ち込んだ分の回復で増えた分もあり、喜んでばかりはいられない。

    著書『年収443万円』のタイトルは、ちょうど1年前に国税庁が発表した2021年分の平均年収

    (続きは以下URLから) 


    マクドナルドは高くて食べられない…「年収900万円」の夫婦が直面する「厳しすぎる現実」
    https://gendai.media/articles/-/116827

    引用元:https://talk.jp/boards/newsplus/1695963899

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    1: おっさん友の会 ★ 2023/09/23(土) 17:31:00.84 ID:ZpGETsio9
    先日、ホノルル空港での入国審査で、観光目的の日本人女性が別室に連れていかれ警察から取り調べを受けたうえで、入国拒否されたという報道が注目を集めた。
    ANN(テレビ朝日系)のニュースによると、昨今は、日本人を含めた給料の低いアジア人女性が
    お金を稼ぐために売春目的で渡米するケースが増えているといい、アメリカ入国時の水際対策も
    厳しくなっているのだという。このニュースでインタビューに答えていた女性は、職業が「インフルエンサー」と紹介されていたが、ネットニュース編集者の中川淳一郎氏は、この点が大変気になったという。
    いったいどういうことか、中川氏が解説する。

     * * *

     彼女は洋服を多数持っていた理由はインスタ等にアップする撮影のため、と警察に説明。
    売春目的ではないとANNのニュースで語っていました。このニュースについては「そんな疑いを持たれるとは日本の国力も落ちたものだ。かつてフィリピンから日本に水商売のため来た女性たち(“ジャパゆきさん”と呼ばれていた)と同じ扱いになっているんだな」という感想をまずは抱きました。

     しかし、それと同時に自分が関心を持ったのが、ニュースで彼女が「インフルエンサー 大阪市の女性(32)」と紹介されていたことです。実際、警察とのやり取りで職業を聞かれ「インフルエンサーです」と答えたと言います。
    YouTuberが職業になったのは分かるのですが、インフルエンサーも今や職業なのか……という驚きがありました。

     私は広告関係の仕事もしているため、もちろん「インフルエンサーマーケティング」が頻繁に行われていることを知っていますが、自分から「インフルエンサーです」と大々的に名乗る人がいることに驚いたのです。
    私のイメージだと、カリスマ店員やモデルや実績ある社長や人気YouTuberという本職がある人を
    “世間が”インフルエンサー扱いをするものだと思っていたのです。

     しかし彼女は自らインフルエンサーという職業だと語っています。確かにSNSのフォロワーが多くその人に商品を渡せば多くの人が見て買ってくれるからインフルエンサーだ、というのは理解できます。あくまでも違和感は「自分からソレを言うか?」ということです。

     人気の漫才師や俳優が職業を聞かれ「有名人です」と冗談で答えるのはわかります。
    でも大真面目に「インフルエンサーです!キリッ」みたいなことができる人がこの世には存在するんだ……という感慨がありました。
    だいたい、大手商社マンや外資系金融機関サラリーマンは「エリート」と呼ばれがちですが自分から「エリートです」とは言わないのでは。「会社員です」と言うことが多いです。

    続きは 2023.09.23 16:00  マネーポストWEB
    https://www.moneypost.jp/1065297

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    引用元:https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1695457860/

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