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    1: coffeemilk ★ 2015/04/06(月) 17:18:53.66 ID:???.net
    2015年4月3日(金)13:01

    一代で巨万の富を手に入れた世界の富豪たちは、どんな学生時代を過ごしていたのでしょうか?
    実はフォーブスの世界の富豪ランキングの100位以内の人々に最も多いのは工学部卒の人々です。ビジネス系学部ではなく、工学部卒が強い理由をご紹介します。

    フォーブスの富豪ランキングに入る人のうち、22%以上が工学部出身です。12%がビジネス系の学部、9%が文学部系、6%が科学系や法学系の学部を卒業しているということで、工学部の強さがわかります。

    もちろん、Facebookのマーク・ザッカーバーグのように有名実業家の中には大学在学中に頭角を現し、卒業しなかった人もいますが、彼もまた工学部で学んでいました。

    また、マイクロソフトのビル・ゲイツは高校時代にすでにすぐれたコンピューター技術を持って起業していたため、ハーバード大学では法学を学ぶことにしたそうですが、ほとんど広義には出ないまま退学したといわれています。

    このデータから見て分かるように、海外の優れた実業家は技術と商売に関する才覚の両方にたけていることがわかります。

    例えば、日本人でフォーブスのランキングに入っている、柳井正氏、孫正義氏、三木谷浩史氏は経済学部もしくは商学部卒となっているので、日本と世界の実業家の違いが見えてくるのではないでしょうか?

    http://news.goo.ne.jp/article/freshers/bizskills/freshers-0000002472.html

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    1: オリエンタルな名無しさん@\(^o^)/ 2015/04/06(月) 12:14:42.89 ID:PbzKQvTw.net
     米軍は4日、1945年に人類史上初の核実験が行われた西部ニューメキシコ州アラモゴード近郊の「トリニティ・サイト」を一般公開した。
    戦後70年と重なった今年は、例年の公開時より関心が高く、過去最多の5534人が訪れた。

     広島、長崎への原爆投下の是非を訪問者に尋ねると、終戦を早め日米両国の犠牲者を減らしたとの認識が共通し、正当化論は根強い。
    一方で、核実験で健康被害を受けたと主張する近隣住民の抗議行動もあった。

     カリフォルニア州に住む55歳男性は「歴史的な場所。(日本)本土決戦があったら米兵の死者数は想像もつかない。投下は正しい決断だ」と話した。

    キャプチャ


    http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/international/international/1-0119902.html

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    1: 雨宮◆3.yw7TdDMs 2015/04/01(水)21:10:47 ID:Jk0
    2015年3月31日、韓国・聯合ニュースによると、独メディアは嫌韓ムードが広がる日本社会で戦う朝鮮学校の苦悩を紹介した。

    独紙「フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング」は30日(現地時間)、「平壌への修学旅行」と題する記事を掲載。記事は、「朝鮮学校周辺には嫌韓ムードが広っており、日本の極右団体が拡声器を使い『韓国人は全員出ていけ』などと叫んでいる。そのせいで、学生らは学校の外へ出る時、制服を着替えなければならない」と紹介。また、2013年2月に日本政府が朝鮮学校に対する補助金支給を中断したことなどについて細かく伝えている。

    これについて、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

    「ドイツは学ぶところの多い国だ。特に韓国の政治家はドイツの政治家を見習ってほしい」

    「日本の極右団体は本当に幼稚だ。日本でも小学生のようだと批判されている」

    「ドイツメディアは、朴政権よりも100倍まし」

    「ドイツは国連常任理事国入りをめぐって日本にライバル意識を持っている。韓国は日本ではなくドイツを推薦しよう」

    「韓国人が日本を嫌う理由は、『日本が戦争を起こした罪を認めないから』だけど、日本人には韓国を嫌う理由はないはず」

    「日本の極右団体の行動は間違っている。この問題を解決するには、韓国が力を付けるしかない」
    (翻訳・編集/堂本)

    no title


    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150401-00000054-rcdc-cn

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    1: 動物園φ ★@\(^o^)/ 2015/04/01(水) 06:48:28.62 ID:???.net
    Record China 4月1日(水)5時31分配信

    日本、6月にAIIB加入の可能性=韓国ネット「結局仲間外れになるのは日本!」「日本が加入したらレベルが下がる…」

    31日、韓国メディアによると、日本が数カ月以内に、中国が主導するアジアインフラ投資銀(AIIB)に参加する可能性があるという。これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。資料写真。

    2015年3月31日、韓国・聯合ニュースによると、日本が数カ月以内に、中国が主導するアジアインフラ投資銀(AIIB)に参加する可能性があるという。

    30日、英紙フィナンシャル・タイムズの報道によると、木寺昌人駐中国大使は「少し遅れたが、日本はAIIB加入に向けた働きかけを始めている」と述べ、日本が6月ごろにAIIBに加入するとの見通しを示したという。
    また、日本はこれまで、AIIB加入について米国とともに消極的な姿勢を取ってきた。日本政府は、来月の安倍晋三首相の米国訪問や環太平洋経済連携協定(TPP)など、多くの要素を考慮しなければならないだろうと伝えた。

    これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

    「参加しなくていいよ。日本と関わりたくない」

    「どう動いても、結局最後に仲間外れになるのは日本だ。中国が日本に投資の機会を与えると思う?」

    「島国が大陸に入ってくるな。日本が加入したら、AIIBのレベルが下がる」

    「中国は徹底的に日本を無視するべきだ。加入を拒否すればいいのに…」

    「遅れたやつは罰金だ!」

    「中国に負けないくらい日本も投資するだろう。どうせアジアの経済は日本と中国が80%を占めている」(翻訳・編集/堂本)

    aiib



    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150401-00000011-rcdc-cn

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    1: 荒波φ ★@\(^o^)/ 2015/03/30(月) 09:37:36.80 ID:???.net
    韓国メディア・ノーカットニュースは26日、東南アジアの空港で韓国人相手にチップを要求する空港職員がいると伝えた。

    カンボジアでは、韓国人観光客に限って1ドルのチップを要求し、渡さないと入国や出国手続きが困難になることもあるという。
    また、フィリピンでも同様のことが起きているという。記事ではフィリピンでチップを求められた“被害者”の声を伝えている。

    被害にあったという男性は2月16日、マニラの空港で仁川行の航空機に乗るため、出発ロビーに向かった。

    出発ロビーの入り口で制服を着た職員に航空券の提示を求められた。航空券を差し出すと韓国語で「小遣い」と言われたという。
    「No」と答え、航空券を取り返した。

    また、出発ロビーでは、セキュリティ検査のために籠に入れた財布を職員が手にし、中のフィリピンドルを勝手に取り出そうとしたという。

    この男性は、「駐フィリピン大使館に電話をかけようとしたが、電話に出ないので諦めた」と言い、
    「これまでに手続きを早く済ませるために、誰かが“賄賂”を渡してきたのではないか」と指摘した。

    この記事に対し、韓国のネットユーザーからは様々な意見が寄せられた。


    「大使館は電話に出ない・・・。勝手に対処しろってこと」

    「本当にありえない。外交部は東南アジアの大使館に異議を唱えてほしい。自国民を保護しろ」

    「2003年、フィリピンに新婚旅行に行った時、制服を着た職員に1ドル奪われた」

    「ベトナムのハノイ空港で税関職員に100ドルを出せと言われた」

    「これは、我々が少し豊かだと傲慢になり、あっちこっちでチップを払ってきたせい」

    「記事にはないが、フィリピンの空港の免税店で買い物をすると、空港職員がやってきて、カネを払えと要求することがある。
    だから、フィリピンの空港では財布を空にしろと知人に言われた」

    「誰のせいでもない。韓国人がああいうふうにしてしまった」

    「フィリピンで、駐フィリピン韓国大使館を信じる韓国人はいない」

    「恥ずかしいよ。外国で金づるをやりすぎた。どうか、気をつけて」

    「電話して通じる韓国大使館ってあるの?韓国国民は外国に行けば、難民と同じ」

    「よく騙され、よく騙す韓国人」

    「韓国人は外国人に好かれたいみたい。外国人の友達には絶対に奢ろうとする」

    「外国に行ったら、落ち着いてじっくり待つことを覚えてほしい。
    早く早くと急かすから、グローバルな金づるにされる。賄賂を払って早く済まそうとしないでほしい」

    pudong


    2015/03/30 08:55
    http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/413456/
    http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/413456/2/

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    1: HONEY MILKφ ★@\(^o^)/ 2015/03/31(火) 10:45:38.87 ID:???.net
    アメリカ国内の知韓派議員が日本の安倍晋三総理のアメリカ議会演説に関連して、「過去に日帝が殖民支配と太平洋戦争中に犯した残酷行為を、確実かつ明確に認めなければならない」と主張した。

    アメリカ下院の知韓派議員の集いである『コリア・コーカス』の共同議長を引き受けているゲラード・コノリー下院議員は30日(現地時間)、ワシントンの韓人(コリアン)連合会に伝達した書簡を通じて、「日本軍慰安婦被害者の苦痛を少しでも貶したり、日本政府の反省を弱体化させようとする試みは非常に遺憾な事」と明らかにした。

    (写真)
    no title


    コノリー議員は、「日本政府の一部の閣僚が必ず認めなければならない歴史的事実を黙殺しようとして、非常にショッキングだ」と言いながら、「残念な事に安倍総理は日本軍戦争犯罪の象徴である靖国神社の参拝と挑発的な発言で、このような雰囲気を造成する事に寄与して来た」と批判した。

    また、「先月日本を訪問して安倍総理と高位官僚らに会った時にも、歴史認識に対する憂慮を明確に伝達した」とし、「慰安婦被害者の苦難は歴史記録の問題であり、安倍総理はその被害者と彼女らの家族が当然受けなければならない尊敬と威信を剥奪してはいけない」と強調した。

    安倍総理は来る4月29日、アメリカ議会で上・下院合同演説を行う予定である。演説を通じて安倍総理が過去史と関連して、どのような立場を明らかにするかに関心が集まる。

    コノリー議員は、「日帝による慰安婦性奴隷被害者の苦痛を日本は明確に語らなければならない」とし、「安倍総理の明確かつ確実な声明が、歴史の暗部を克服する事に役立つだろう」と強調した。

    ソース:NAVER/ヘラルド経済(韓国語)
    http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=100&oid=016&aid=0000680521

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    1: ダーティプア ★@\(^o^)/ 2015/03/30(月) 15:54:34.26 ID:???.net
    日本の安倍晋三首相が27日付ワシントンポストのインタビューで日本軍の慰安婦を「人身売買(human trafficking)の犠牲者」と表現した。慰安婦の強制動員を民間の仕業にして日本政府・軍の介入を隠そうとする策略だ。安倍首相が来月29日に日本首相として初の米国上下院での合同演説を控え、こうした詭弁を言ったという所に深刻性が加わる。

    慰安婦に関する限り、米国はオバマ大統領やヒラリー・クリントン元国務長官が「強制的な性的奴隷」「極悪非道な人権侵害」と糾弾するほど強硬な立場だ。安倍首相もこれをよく分かっているだろう。したがって上下院演説で慰安婦に言及するものの「人身売買の犠牲者」という水で薄めたような表現で切り抜けようとする可能性が大きい。ワシントンポストのインタビューは、そうした下心のもとで米国の反応をあらかじめ推しはかろうとする計算された発言だと思われる。

    問題は、安倍首相が上下院でこうした詭弁を言って米国がそれに乗る可能性が低くないということだ。中国を牽制するために日本の協力が切実なあまり「大きな枠組みで慰安婦の存在を認めたもの」として免罪符を与える恐れがある。自信を得た安倍首相は過去の歴史の独走と集団的自衛権の拡大をよどみなく押し進める公算が大きい。

    韓国政府はこれを防ぐために全方向での外交を展開しなければならない。安倍首相の演説には過去の歴史に対する真心のこもった謝罪が含まれなければならないが、まずは事態の本質を糊塗する詭弁から断ち切ることが至急だ。
    慰安婦問題は1993年に日本政府自ら河野談話を通じて強制動員の事実を認めて謝罪した事案であり、韓国を排除した日米同盟だけでは「アジア回帰」が成功できないことを米国に理解させなければならない。

    米議会も、詭弁でも聞くつもりで安倍首相に初めての合同演説の機会を与えたわけではないだろう。8年前の2007年、米議会は日本軍の慰安婦について「残虐性と規模において前例のない世紀の犯罪」と糾弾する決議案121号を通過させた。決議案は「慰安婦の動員に強制性がなかったという日本首相の主張は強弁に過ぎない」として「公式声明を通じて謝罪せよ」と勧告した。その時も今も日本の首相は安倍晋三、まさに彼なのである。

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    ソース:中央日報 2015年03月30日09時47分
    http://japanese.joins.com/article/254/198254.html?servcode=100&sectcode=110

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