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　沖縄の青い空に爆音を響かせ、MV22オスプレイが飛来する。
在日米軍・普天間飛行場から次々と飛び立つ姿は、もはや日常の光景となってしまった。

　オスプレイを見ながら、現職自衛官の一人が苦虫を噛み潰したように言う。

「自衛隊でもオスプレイを配備する。多額の税金を使って最新兵器を購入しながら、実はいつ使えなくなるかわからないのです」

　米国が開発したオスプレイは、最新鋭の垂直離着陸型輸送機だ。

　日本の防衛省は15年度、オスプレイ5機を機体単価約80億円で購入。
14～18年度の「中期防衛力整備計画」で計17機を、関連装備も含めて約3600億円で導入する。

「オスプレイは当時の防衛相がボタン一つでヘリの羽根が閉じることに感動したという理由で、
米国の言い値で大量購入を決めました」（防衛省関係者）

　そのオスプレイが使えなくなる可能性があるとは、どういうことなのか。この現職自衛官が呟く。

FMSだからですよ」

　FMS（Foreign Military Sales）とは「有償軍事援助」と呼ばれ、日米の政府間で防衛装備の調達方法のことだ。日本企業のライセンス生産や、商社を通じて調達する方法もあるがFMSならば、日本で開発されていない防衛装備や部品を同盟国として米国から買い付けることができる。政府間の取引なので、コミッションも不要で、信用もおけるとされている。

　だが、問題は多々ある。軍事ジャーナリストの田岡俊次氏が指摘する。

「もともとアメリカが冷戦のさなか、同盟国の軍事能力を向上させるため無償軍事援助したのが始まりです。
その名残があるから、今では買ってもらう立場になっても高姿勢で臨んでくる。
兵器の代金や技術訓練の費用なども米国の言い値でしかありません。
自国軍より高く売りつけて儲ける制度になっている」

以下略　全文　dot./週刊朝日
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